SNSで業界が一変、 米新興メディアの拡散力 [サッカー]
SNSで業界が一変、
米新興メディアの拡散力
米メディア業界にすさまじい変化の波が押し寄せている。
記事をネットでいちばん先に流す
「デジタルファースト」
の発想は紙媒体ですでに定着したが、
近年はSNSやスマートフォンの普及で編集や配信方法も変わりつつある。
勢いを一段と増しているのが、
次々と生まれる新興ネットメディアの存在だ。
たとえば2006年に誕生したバズフィードは、
今や月間訪問者数が約1.3億人と、
既存メディアをしのぐ。
■ スタッフも流動化
新興メディア台頭で記者や編集者の流動化も進む。
1月にはウォールストリート・ジャーナル紙の看板コラムニスト、
ウォルト・モスバーグ氏がハイテクニュース専門サイトを創設。
ワシントン・ポスト紙の人気政治コラムニスト、
エズラ・クライン氏も新興のボックス・メディアに参画するなど、
各社のエース級記者がわれ先にと移る。
昨年10月には、
アマゾン・ドット・コムのジェフ・ベゾスCEOがワシントン・ポスト紙を約2.5億ドルで買収したのに続き、
イーベイの共同創業者の一人も自らメディアを設立。
斜陽産業が投資マネーを呼び込むホットな業界になっているのだ。
「1年前までは、
伝統メディアの凋落によるコンテンツ力と顧客満足度の低下を嘆くしかなかった。が、
ここ1年の動きは、
ゲームチェンジング(事態の変化)さえ予感させる」。
メディア業界動向を調査し、
毎年報告書を発表する米ピュー・リサーチ・センターは、
3月の報告書で変化をこう表現した。
伸び盛りの新興メディアの特徴は、
SNSを介して記事の「拡散」に注力する点だ。
ある大手紙の幹部によると、
自社サイトを直接訪れる読者は大きく減り、フェイスブックやツイッターからの訪問者数が急増。
あるネットメディア幹部に言わせれば、
「デジタル時代のフロントページは、
ソーシャルメディア」なのである。
実際にバズフィードは、
「どういった記事がなぜ拡散されるのか、
というジョナ(・ペレッティ創業者兼CEO)の興味本位で始まった」
(国際事業担当のスコット・ラム副社長)。
ネコの画像を大量に載せることで存在が知られた同社だが、
実はその拡散手法はかなり緻密だ。
■ ハイテク企業が生き残る
サイト上に「カワイイ」「爆笑」などの感情項目を設け、
読者が各カテゴリーに当てはまる記事を読めるようにした。
社内にデータアナリストを抱え、
どういう見出しや記事が拡散されやすいかを分析するほか、
独自のアルゴリズム(計算方式)を採用して、
記事がどの程度拡散するかも探る。
記者を採用する際も「ツイッターのフォロワー数が多く、
どういう見出しが拡散されやすいか知っているかも重視する」
という徹底ぶりだ。
もう一つの特徴は「メディア企業であると同時に、
ハイテク企業でもあること」。
社内に大量のエンジニアを擁することで、
設立当初から、
記事の編集・配信方針に沿ったコンテンツ配信システムを開発できた。
新興メディアの大半は記事を無料で配信し、
広告収入で稼ぐビジネスモデルを志向。
その広告も従来のバナーではなく、
「ネイティブ広告」という、
日本の“記事体広告”に近い。
こうした広告は通常の記事と交ぜて掲載(ただし広告とはわかるように)。
広告でも拡散されやすい内容や配信手法を追求している。
新興メディアは人員が少なく、
記事の流通コストもかからないため、
「ムダのないコスト構造になっている」
(米国のメディア業界に詳しい東京工芸大学専任講師の茂木崇氏)。
ある程度の訪問者数を維持し広告を集められれば、
既存メディアより利益を出しやすい構造になっている。
■ 事業の継続性には課題も
が、
持続可能な事業を確立するには、
課題も残る。
一つは
「バズフィードのようなサイトは誰でもまねしやすく陳腐化しやすい」
点だ。
SNS経由の訪問者が多いというのは、
裏返せばそのサイトを直接訪れる特定ファンが少ないともいえる。
加えて、
新興メディアは軽い記事が多いと見られがちで、
広告主によってはブランド毀損をおそれ、
避ける傾向がある。
こうした中、
各社が力を入れ始めているのが、
むしろ硬派な記事の拡充だ。
バズフィードは12年に著名政治記者を他社から引き抜き、
編集長に抜擢。
その後も、
ピュリッツァー賞受賞経験のある記者などを集め、
調査報道に力を入れている。
「ウォーターゲート事件が今あれば、
ツイッターでものすごく拡散されていたはず。
調査報道はSNSと相性がいい」
とラム副社長は見る。
さらに目下各社が力を入れているのが、
「動画」
「モバイル」
「海外」の三つだ。
たとえば、
ハフィントンポストは、
自社内にスタジオを新設。
昨夏から独自番組のライブ配信のほか、
オンデマンド配信を行う。
バズフィードもロサンゼルスに、
動画配信部隊を設置したばかりだ。
一方、
海外ではビジネスインサイダーが豪州やインド、
マレーシアなど5カ国で展開しているほか、
バズフィードもフランスやインド以外に日本への進出を計画している。
現在は読者とメディアとの接点が激変している真っ最中。
ブランド力確立など新興メディアの課題は多いが、
当面は台風の目となるのは間違いない。
時代は素早く進化していますね。
ecar
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米新興メディアの拡散力
米メディア業界にすさまじい変化の波が押し寄せている。
記事をネットでいちばん先に流す
「デジタルファースト」
の発想は紙媒体ですでに定着したが、
近年はSNSやスマートフォンの普及で編集や配信方法も変わりつつある。
勢いを一段と増しているのが、
次々と生まれる新興ネットメディアの存在だ。
たとえば2006年に誕生したバズフィードは、
今や月間訪問者数が約1.3億人と、
既存メディアをしのぐ。
■ スタッフも流動化
新興メディア台頭で記者や編集者の流動化も進む。
1月にはウォールストリート・ジャーナル紙の看板コラムニスト、
ウォルト・モスバーグ氏がハイテクニュース専門サイトを創設。
ワシントン・ポスト紙の人気政治コラムニスト、
エズラ・クライン氏も新興のボックス・メディアに参画するなど、
各社のエース級記者がわれ先にと移る。
昨年10月には、
アマゾン・ドット・コムのジェフ・ベゾスCEOがワシントン・ポスト紙を約2.5億ドルで買収したのに続き、
イーベイの共同創業者の一人も自らメディアを設立。
斜陽産業が投資マネーを呼び込むホットな業界になっているのだ。
「1年前までは、
伝統メディアの凋落によるコンテンツ力と顧客満足度の低下を嘆くしかなかった。が、
ここ1年の動きは、
ゲームチェンジング(事態の変化)さえ予感させる」。
メディア業界動向を調査し、
毎年報告書を発表する米ピュー・リサーチ・センターは、
3月の報告書で変化をこう表現した。
伸び盛りの新興メディアの特徴は、
SNSを介して記事の「拡散」に注力する点だ。
ある大手紙の幹部によると、
自社サイトを直接訪れる読者は大きく減り、フェイスブックやツイッターからの訪問者数が急増。
あるネットメディア幹部に言わせれば、
「デジタル時代のフロントページは、
ソーシャルメディア」なのである。
実際にバズフィードは、
「どういった記事がなぜ拡散されるのか、
というジョナ(・ペレッティ創業者兼CEO)の興味本位で始まった」
(国際事業担当のスコット・ラム副社長)。
ネコの画像を大量に載せることで存在が知られた同社だが、
実はその拡散手法はかなり緻密だ。
■ ハイテク企業が生き残る
サイト上に「カワイイ」「爆笑」などの感情項目を設け、
読者が各カテゴリーに当てはまる記事を読めるようにした。
社内にデータアナリストを抱え、
どういう見出しや記事が拡散されやすいかを分析するほか、
独自のアルゴリズム(計算方式)を採用して、
記事がどの程度拡散するかも探る。
記者を採用する際も「ツイッターのフォロワー数が多く、
どういう見出しが拡散されやすいか知っているかも重視する」
という徹底ぶりだ。
もう一つの特徴は「メディア企業であると同時に、
ハイテク企業でもあること」。
社内に大量のエンジニアを擁することで、
設立当初から、
記事の編集・配信方針に沿ったコンテンツ配信システムを開発できた。
新興メディアの大半は記事を無料で配信し、
広告収入で稼ぐビジネスモデルを志向。
その広告も従来のバナーではなく、
「ネイティブ広告」という、
日本の“記事体広告”に近い。
こうした広告は通常の記事と交ぜて掲載(ただし広告とはわかるように)。
広告でも拡散されやすい内容や配信手法を追求している。
新興メディアは人員が少なく、
記事の流通コストもかからないため、
「ムダのないコスト構造になっている」
(米国のメディア業界に詳しい東京工芸大学専任講師の茂木崇氏)。
ある程度の訪問者数を維持し広告を集められれば、
既存メディアより利益を出しやすい構造になっている。
■ 事業の継続性には課題も
が、
持続可能な事業を確立するには、
課題も残る。
一つは
「バズフィードのようなサイトは誰でもまねしやすく陳腐化しやすい」
点だ。
SNS経由の訪問者が多いというのは、
裏返せばそのサイトを直接訪れる特定ファンが少ないともいえる。
加えて、
新興メディアは軽い記事が多いと見られがちで、
広告主によってはブランド毀損をおそれ、
避ける傾向がある。
こうした中、
各社が力を入れ始めているのが、
むしろ硬派な記事の拡充だ。
バズフィードは12年に著名政治記者を他社から引き抜き、
編集長に抜擢。
その後も、
ピュリッツァー賞受賞経験のある記者などを集め、
調査報道に力を入れている。
「ウォーターゲート事件が今あれば、
ツイッターでものすごく拡散されていたはず。
調査報道はSNSと相性がいい」
とラム副社長は見る。
さらに目下各社が力を入れているのが、
「動画」
「モバイル」
「海外」の三つだ。
たとえば、
ハフィントンポストは、
自社内にスタジオを新設。
昨夏から独自番組のライブ配信のほか、
オンデマンド配信を行う。
バズフィードもロサンゼルスに、
動画配信部隊を設置したばかりだ。
一方、
海外ではビジネスインサイダーが豪州やインド、
マレーシアなど5カ国で展開しているほか、
バズフィードもフランスやインド以外に日本への進出を計画している。
現在は読者とメディアとの接点が激変している真っ最中。
ブランド力確立など新興メディアの課題は多いが、
当面は台風の目となるのは間違いない。
時代は素早く進化していますね。
ecar
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